新幹線技術 海外に軌道 川重、次世代型でも北米攻勢

　鉄道車両メーカーやＪＲが相次いで海外受注に力を入れ始めた。時速３００キロにも達する高速鉄道をはじめとして、世界各国で鉄道の新線建設が活発化しているためだ。日本は高速で高密度な新幹線の運行ノウハウを含め、車両や制御などの鉄道システムで世界最高水準の技術力を誇る。地球環境問題も追い風になり、鉄道への評価が高まるなか、日本企業に大きなビジネスチャンスが到来している。

　≪１８兆円、市場増殖≫

　「２０１６年には１８兆円に拡大」

　欧州鉄道産業連盟が試算した鉄道関連製品の世界市場推移だ。現在の世界市場は約１４兆円とされ、毎年、数千億円規模が上積みされていく格好だ。

　国土交通省によると、日本の新幹線にあたる高速鉄道だけをみても、今秋に入札が予定されているブラジルや米国をはじめ、世界で建設計画がめじろ押しだ。これに加えてインドや中国などの新興国では、インフラ整備の一環として、在来線に相当する都市型鉄道プロジェクトも目立つ。このため鉄道車両メーカーは、大型受注獲得の一大好機とみて、海外シフトを強める。

　川崎重工業もそうした一社で、北米向けの鉄道事業を強化するため、主力の車両のほか、信号などのシステムを一括供給するプロジェクトチームを５倍に拡大する方針を４日明らかにした。

　鉄道車両事業の拠点となる同社兵庫工場（神戸市兵庫区）には、運行管理や信号システムなどの技術者約２０人で構成する「鉄道システムプロジェクトチーム」が設けられている。これを６年後の１５年までに、１００人規模の体制へと拡充する。すでに鉄道会社など社外から技術者を招くなど、組織の拡充を進めており、車両製造から運行システムまで包括的に提案し、北米市場での受注拡大につなげる。

　同社は１９８５年に米ニューヨーク市交通局から地下鉄車両を受注したのを手始めに、これまでに同局から累計２０００台を超える地下鉄車両を受注している。今年度中にはカナダのボンバルディアを抜いて、ニューヨーク市営地下鉄の車両シェアで首位となる見通しで、米国市場では圧倒的な強みを持つ。

　≪オバマ政策追い風≫

　米国では、オバマ大統領のグリーン・ニューディール政策に基づく景気対策などでも、高速鉄道整備が予算化されるなど市場拡大が見込まれる。このため車両を製造するリンカーン工場（ネブラスカ州）では工場建屋の拡充を進めている。

　川崎重工は、北米市場が「脱石油に向けた都市交通として、次世代型路面電車システム（ＬＲＴ）でも一番大きな市場になる」（幹部）と予想。自社開発した鉄道用の大型ニッケル水素電池を組み込んだ環境性能に優れたＬＲＴでも、北米向け事業を強化し、現地の鉄道運営会社などとの提携なども検討する。

　さらに、時速３５０キロで走行可能な新型高速鉄道車両「ｅｆＳＥＴ（イーエフセット）」の基本設計や図面上での開発作業を今年度中に終える。次年度以降は、実際の生産や高速走行実験などに乗り出す予定で、今後はインドやベトナムなど新興国に加えて、米国での受注も検討する方針だ。

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　■ＪＲ東海・東日本　優位の日本勢

　鉄道会社も海外受注への態勢を整える。ＪＲ東海は今夏、海外で新幹線の建設計画や運行システムを手がける「海外高速鉄道プロジェクトＣ＆Ｃ事業室」を設立する。当初は総合技術本部の技術者を中心に約１０人で構成。東海道新幹線で培った設計や保守、運行指導までを一括して請け負うことを目指す。加えて車両や信号機器などメーカーの取りまとめも手がける。

　高速鉄道の受注をめぐっては、仏ＴＧＶなど欧州勢との競争が焦点。ＪＲ東海の小菅俊一技術企画部長は「踏切のない専用線で走る新幹線のシステムは運行の正確性や快適さで優位に立つ」と自信を示す。

　在来線の線路を一部使用するＴＧＶなどと違い、専用線を走行する方式は、運行の正確性に加え、車両を軽量にできるため省エネ走行などが可能になるとされる。こうした利点を訴えていく考えだ。

　ＪＲ東日本も４月に「海外鉄道事業推進室」を開設した。これまでは政府開発援助（ＯＤＡ）の一環として、海外に技術者派遣などをしてきたが、今後は人材育成や計画立案など幅広い分野で海外事業の可能性を探る。同推進室の高橋徹室長は「高速鉄道とともに都市型鉄道も視野に入れる」と意欲的だ。

　交通体系の主軸を鉄道に置いてきた日本の実力が試されそうだ。（内田博文、会田聡）