1929 大恐慌メモ

　米国のサブプライムローンと米国以外からの資源高によって、証券会社の破綻に代表されるように、米国発恐慌の恐れを懸念する言辞がある。
　
１９２９の米国発大恐慌は、株価暴落による金融恐慌であり、ニューディール政策という民主党ルーズベルト大統領の果敢な積極財政政策によって米国景気が回復したという定説は、どうもそうでもないらしいということである。
　
見落としてならないのは、金融恐慌が実体経済に影響を与え、米国は「デフレ」に陥った。実体経済がデフレ不況に陥って、失業率が２０㌫以上にも上がった、ということである。その社会的影響は、かなり深刻であったが、その当時レイオフされなかった、レイオフされるまでに至らなかった就業者達には、「デフレ」は賃金の上昇が見送られる中、かえって望ましい経済状態であったということである。
　
　実体経済としては、デフレ状況であったことと金本位制という固定相場制であったことを見落とすと、政府と中央銀行の対策の適否の判断を間違えるのではないかと思う。詳細　wiki
　フリードマン、シュウォーツの恐慌論
　
　こういうと大概は、当時の米国と今現在の米国の特に金融「構造」が違う、世界経済は当時よりグローバリズムの「構造」にあるという言辞が返される。よって構造を変換しない限り、恐慌は防げないという「文明」の差異論がかまされる。「構造」の違いは当然認めた上での「政府と中央銀行」採用する対策は、本質的には同じであると言うことである。「構造」を焼きなおすということは、長期的な視野に立ってなされるべきことで、「循環性」の金融恐慌、デフレ、インフレ対策とは異なった政策割り当てが必用とされる。